高齢者の無歯顎は、 個人所得だけでなく、 地域の平均所得とも関連することが日本老年学的評価研究プロジェクトの調査で判明しました。
埼玉県立大学などとの共同研究にとるもので、 65歳以上の高齢者を対象に郵送調査を実施。
歯の本数や所得の情報が得られた79、563人のデータを使用し、 無歯顎の有無と個人および地域所得との関連を同時に検証した結果、
個人所得と地域所得がどちらも高くなるほど、 無歯顎になるリスクが減少する傾向が見られたという。
具体的には、 個人所得および地域平均所得が100万円高くなると、 無歯顎になるリスクが個人所得では1割、 地域所得では6割減少したという。
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